CAとVMware、サーバ仮想化に関する調査結果を発表

　米CAと米VMwareは現地時間9月29日、データセンターの運用にサーバの仮想化が及ぼす影響に関する調査結果を発表した。

　両社がスポンサーとなり、米調査会社IT Process Institute（ITPI）がシステムの仮想化について調査した。それによると、実稼働環境の仮想化の目的が単なるサーバの整理統合を超えて、可用性・災害復旧・動的なリソース管理までを想定した場合、ITおよびビジネスのリスクを低減するためのあるべき手順と管理の方法があきらかになったという。

　ITPIは北米の323のIT組織から、サーバの仮想化を管理するためにもっとも頻繁に用いられるプロセスと管理方法に焦点を当て、データを収集。さらに、IT組織がデータセンターを実際に仮想化する際、リスクを最小限に抑え、メリットを最大化するために行った変更プロセスを分析し、実施する仮想化の成熟度レベルごとに、仮想化によるビジネス価値を最大化するための理想的なプラクティスとして、条件を特定したとのこと。なお調査レポートの全文（英語）は、CAおよびVMwareのサイトより無償で入手可能。

　それによると、まず「標準的な成熟レベルにおけるプラクティス」（サーバを整理統合し、ビジネスに不可欠なシステムを実際の運用環境で仮想化しようとする組織向け）では、計11の推奨プラクティスが定義された。このなかには、ホスト・アクセス、構成とプロビジョニングの制御、仮想マシンのプロビジョニング、そして、キャパシティ管理、パフォーマンス管理などが含まれている。さらに「高成熟レベルにおけるプラクティス」（仮想化の目的がサーバの整理統合を超え、静的な物理環境で考えられる高い可用性の管理や災害復旧までを想定している組織向け）では、計25の推奨プラクティスが定義された。これらのプラクティスでは、IT組織が高度な構成と標準化、事前に用意・承認されたイメージに基づいたプロビジョニング、そして変更プロセスと構成コンプライアンスにおける「相手を信頼しつつも確認を怠らない」といった戦略的なアプローチを用い、システム・パフォーマンスに影響を及ぼす状況に対しタイムリーに対応することを可能とするしている。さらに「動的コンピューティングにおけるプラクティス」（仮想化の目的が動的なリソース管理にまで及ぶ組織向け）では、計12のプラクティスが定義された。これらのプラクティスには主に、構成の特定、変更の承認とトラッキング、またキャパシティ管理とパフォーマンス管理、そして自動化をサポートするために必要とされる全プロセスの成熟度などの分野において制御を可能とすることが含まれていた。

　CA Infrastructure Management and Automation担当バイス・プレジデントのStephen Elliot氏は、「この度のITPIの調査結果から、お客さまと我々CAの理解が一致していることを確信しました。つまり、CAのお客さまのように形式化された手順と制御方法を用いて仮想化管理プランをしっかりと策定している企業は、社内環境とクラウド環境における“Lean（リーン）IT：潜在価値を引き出す、スリムなIT”の実現にもっとも成功していると言えます。仮想化への健全なアプローチには、リアルタイムの変更管理を通じたリスクの軽減ならびに自動化ルールの管理とセルフサービス機能による長期的なプロビジョニング・サイクルの軽減が含まれるのです」とのコメントを寄せている。