日本大学、全学生約10万人にOffice 365 Education導入

　日本マイクロソフトは7月1日、日本大学の全学生約10万人が利用する学生向けクラウドサービスの基盤として「Office 365 Education」を導入したと発表した。学生による偶発的なソフトウェアの不正利用防止を目指す。

　マイクロソフトは、教職員・児童・生徒・学生用の電子メール、ウェブ会議、ドキュメント編集、クラウドストレージなどのグループウェア機能をクラウド経由で利用できる「Office 365 Education」を、2012年6月より教育機関に対して無償で提供している。2014年6月現在、国内ではすでに100以上の教育機関、170万以上のユーザーがOffice 365 Educationを利用しているという。

　日本大学は、キャンパスが33か所に分散しているため、「ワンキャンパス」を目指してITを活用したさまざまな取組みを行っている。2008年にメールシステムとしてGoogle Appsを導入したが、学生の利用率が想定より低かったため、2013年には全学部の学生を対象にMicrosoft Office 365 Educationの導入を決定、2014年4月より運用を開始している。

　Office 365 EducationプランA3を導入することで、最新のOffice 365 ProPlusを利用できる環境と、大学によるメディアの配布、回収、ライセンスキーの管理業務の削減を実現。学生がPCやタブレットなど学生一人あたり5台までの端末にインストールすることができるうえ、Office 365管理センターがあるので不正利用を防ぐことができる。

　日本大学総合学術情報センター情報事務局事務長の丹野廣氏は「導入決定にあたっては、クラウドサービスの安定性や、障害時の対応姿勢などに加え、学生・職員の電子メールをはじめとした大学のデータ資産が、広告目的などに利用されないことも重視しました。また、Office 365 ProPlusを導入することで、学生たちの将来の社会人生活に必要不可欠なMicrosoft Officeの常に最新版を、クラウド経由で利用できることも学生サービスの向上につながると考えました」とコメントしている。