データ放送、平均利用率は15.9％、月1回は約7割……ビデオリサーチと在阪民放3局が調査

　ビデオリサーチと、朝日放送、関西テレビ放送、讀賣テレビ放送の在阪民放3局は23日、「データ放送の接触状況」に関するパネル研究調査の結果を発表した。

　各局のデータ放送プログラムのなかに接触測定用のタグ（プログラム）を埋め込むことで、対象世帯がふだんと変わらない視聴環境のままとなるよう、調査を行った。測定をした接触情報はテレビに接続されたインターネット回線を通して収集し、ほぼリアルタイムで確認ができるフレームを構築。調査期間は2月17日～3月30日で、296世帯を対象に実施した。調査エリアは関西地区（大阪府・京都府・兵庫県・滋賀県・奈良県・和歌山県）。

　その結果、データ放送の日々の平均利用率は　15.9％となった（ユニーク世帯ベース）。全42日間の調査期間におけるデータ放送の平均利用日数は9.3日。1か月間のデータ放送の利用率は、約7割に達した（ユニーク世帯ベース）。

　データ放送の利用目的としては、主に「平日の朝帯に情報番組を見ながら『天気』や『ニュース』の情報を得る」ために使われていた。

　また『視聴キャンペーン』『特別番組での番組連動コンテンツ』などを実施したときに、データ放送へのアクセス数が通常時よりも増えるという、一定の効果も確認された。

　なおあわせて実施した意識調査では、データ放送の利用頻度が1年前と比べて増えた層は23.3％、データ放送に対して満足している層は25.4％であることも明らかとなっている。