この調査では、「分かりやすさ」「使いやすさ」「情報の多さ」の3視点で、コーポレートサイトの情報開示の充実度を、169の客観的な評価項目で偏差値化した(デザインに関する調査項目は含まず)。
各社の内容を見ると、コーポレートガバナンス専用ページを設けている企業は全上場企業のうち、41.1%、個人投資家向け専用ページ・コンテンツを設けている企業は21.0%、いずれも昨年より増加している。今回より新たに調査を開始した「株主との建設的な対話を促進するための体制整備・取り組みに関する方針」を掲載している企業は1.8%、「政策保有株式に関する方針」は、0.4%で、これから増進するとみられる。