日本オラクル、中高生対象のIT技術者育成プログラム刷新

　日本オラクルは2月2日、IT技術者育成のためのコンテンツやプログラムを教育機関向けに提供している「Oracle Academy」の刷新を発表。無償会員制度の導入や、高校・中学を対象にした自主学習カリキュラムなどを提供する。

　2002年より開始したOracle Academyは、オラクルの社会貢献活動の柱のひとつである教育支援プログラム。学生を対象にしたJavaやリレーショナル・データベースなど企業システムやコンシューマーITに従事する際に役立つ基本技術についての知識、スキルの習得を支援するもので、グローバルに活躍できるIT人材の育成に貢献している。2015年末までに、大学や専門学校を中心に90校の教育機関が参画し、提供されたカリキュラムを通じて学生が取得したオラクル認定資格数は2万以上になるという。

　刷新されたOracle Academyでは、従来の年会費約6万円を無償化し、無料会員制度による各種プログラムの提供が開始される。また、団体による入会のみだけでなく、個人よる入会も受け付ける。会員となることで、おもにデータベースなどのソフトウェアの無償利用、教員や学生向けの学習用映像コンテンツの無料視聴、講座受講料や認定資格受験の学生割引きなどの特典を受けることができる。

　また、対象教育機関を高校・中学校までに拡充し、若年層でも高度なIT技術を習得、活用する楽しさを体感できるカリキュラムを開発。高校生では、Java言語によるプログラミング学習を通じてゲーム開発を行うカリキュラム、中学生では、あらかじめ設定されているひな形のプログラムを各自で組み合わせて、コンピューター・グラフィック制作を行うカリキュラムが提供される。

　このほか、大学や研究機関などの高等教育機関向けに、最新技術に対応したカリキュラムを拡充。ビッグデータ解析に必要な知識を習得するコース「ビッグデータ・サイエンス・ブートキャンプ」や、エキスパートによるクラウド・コンピューティングの基礎を学習するコースなどを提供する。Oracle AcademyのWebサイトもリニューアルし、世界各国の教育関係者やパートナー、年間260万人を超える学生を含めたグローバルコミュニティ向けに、活気あふれるポータルを提供するという。

　日本オラクルは今回の刷新で、クラウドによって日本のIT業界に革新をもたらすための戦略「POCO（Power of Cloud by Oracle）」の推進を掲げている。