年間6,000試合＆月額1,750円！スポーツ動画配信「DAZN」、正式スタート 2ページ目

　DAZNでは本拠地のある英国・ロンドンのほか、世界中39箇所にオフィスを構えているが、このたび日本にも独自にオフィスを構えて、今後も積極的に日本ローカルのオリジナルコンテンツを制作する体制を整えた。スタジオは東京の大門に開設。映像編集のほか実況解説を収録したり、試合のライブデータ解析など地域に合わせたコンテンツがタイムリーに制作される。ラシュトン氏は「DAZNの番組のうち約65％の試合は日本語の実況を付ける。映像にさまざまなデータを付与してあらゆる角度から楽しめるコンテンツにしていきたい。今後はさらに20億円の設備投資をスタジオ拡張のために投じる予定。日本国内の様々なスポーツコンテンツを取り込んでいきたい」と意気込む。

　DAZNの日本社長＆マネージングディレクターの中村俊氏も壇上に上がり、日本におけるサービスの戦略を語った。DAZNのローンチエリアとして日本が選ばれた理由については、「ひとつは日本の人口の90％以上がインターネットにつながっているから。また日本のスポーツファンは非常に情熱的で、一人の方が複数のスポーツに興味を持って熱心に鑑賞している。そしてもう一つは、これまでその熱心なスポーツファンのニーズを受け止め切れているサービスがなかったので、我々が乗り出す決意をした」とし、DAZNを利用すればこれまでにないスポーツ映像体験が味わえると強調した。

　ローンチの時期を今に定めた理由についても説明が続く。中村氏は「世界的に見ても今はOTT（インターネット経由で提供されるサービス）が全盛の時代。今こそ機が熟した。スポーツの試合をリアルタイムでお見せするためにはOTTが最適だと考える。そして、秋は国内外の主要スポーツリーグがスタートする時期であることから最適と判断した。また2020年の東京オリンピックに向かってスポーツ人気の機運が高まるとみている」とした。

　中村氏は今後も世界的にスポーツコンテンツの動画配信が伸びていくだろうとしながら、DAZNが日本の市場拡大に貢献したいと述べた。テレビの放送や、先行する動画は新サービスとの関係性については「競合相手ではなく、共存共栄を目指すべき良き仲間」としながら、「DAZNは100％スポーツのサービス。作り手側も四六時中頭の中がスポーツでいっぱいな人間が集まっている。そこが他のサービスとの大きな違い」として独自性を主張した。

　CEOのジェームズ・ラシュトン氏は「DAZNはスポーツの観戦スタイルを自由にしたい。スポーツファンに寄り添ったユーザー目線のサービスであり、特にこれまでは高い契約料金を払わなければ見られなかったコンテンツがリーズナブルに楽しめることが大きな魅力。ユーザーだけでなく、コンテンツの権利保有者にも利益を還元できるスタイルを模索したい。動画配信による視聴体験が、スポーツの新たな未来を切り拓くだろう」とローンチに向けた抱負を語った。