トヨタ、2020年までに日米で販売する乗用車をインターネット化…KDDIと共同で

　乗用車がインターネットに常時接続される時代がやって来る。トヨタ自動車はKDDIとの協業を通じて、国内外で販売する乗用車の“コネクテッド化”を推し進めていく方針だ。同社が1日に開催した「トヨタのConnected戦略」発表会で概要が明かされた。

■トヨタの描く、近未来の車社会

　発表会にはトヨタ自動車コネクティッドカンパニープレジデントの友山茂樹氏が登壇した。乗用車がネットにつながることで、どんなことが実現できるのだろうか。発表会場ではデモを交え、いくつかの実例が紹介された。例えば、ビッグデータを活用することで、ドライバーは詳細で即時性のある交通情報が手に入る。車載カメラの画像を収集すれば、混雑状況や障害物の有無を含むダイナミックマップの利用も可能だ。

　個々のクルマの故障や、整備の必要性の予知にも活用される。車両データはサポートセンターから遠隔診断が可能。必要に応じて、近隣の販売店へ入庫を促すこともできる。カーシェアリングの現場では、スマートフォンによるドアロックの開閉などを支援する。従来のサービスではキーの持ち去り、改造コストなどの問題があったが、これらを解決する。将来的には、ドライバーを理解した人工知能エージェントが安全で快適なドライブをサポートする、といった活用法も考えられている。

　こうした未来を実現するには、高品質で安定した通信ネットワークで車載通信機(データ・コミュニケーション・モジュール、以下DCM)とクラウドをつなぐ必要がある。そこでトヨタ自動車では、KDDIと共同で“つながるクルマ”に必要なDCMの開発を進めている。DCMはグローバルで共通化する方針。2020年までには、日米で販売するほぼ全ての乗用車にDCMを標準搭載する。

　なお直近の話題では、新プリウスPHVにおいて、ほぼ全てのグレードでDCMが標準搭載される。3年間無償で通信サービスが利用できるという。スマホからクルマにアクセスすることで、電気自動車の充電状態の確認、エアコンの操作などが行えるとのことだ。