同エリアには、米フォード・モーター・カンパニーやトヨタ自動車などが、スマートフォンなどモバイルデバイスとクルマをつなぐためのプラットフォームづくりをリードすることを目的に立ち上げたオープンソース「スマートデバイスリンク（SDL）」に関連するサービスや技術のプロトタイプが出展されている。
非営利団体「スマートデバイスリンク コンソーシアム」に加盟するトヨタ自動車は、コンソーシアムを通じて多くの自動車メーカーやサプライヤーとの協力を積極的に進めるメンバー企業のひとつだ。ブースでトヨタの担当者にSDLが展開する「コネクテッド戦略」の現状と、今後の見通しについて話を聞くことができた。
SDLのプラットフォームは近い将来に新たなモビリティサービスの価値を造ることを目指して、参加企業による開発が進められている。トヨタは「3本の矢」を段階的に放ちながら最終ゴールとなるサービスをかたちにしていく考えだ。
第1の矢は「クルマのコネクテッド化」である。トヨタの広い車種にまたがるシリーズに通信機を搭載することで、グローバルなコネクテッドプラットフォームを構築する。そのうえで「第2の矢」として、車から集めたビッグデータを有効活用しながら、ユーザーの利便性向上や社会貢献を推進。最後に「第3の矢」としてカーシェア事業者、保険会社にタクシー事業者などの異業種やIT企業もまきこんで、新しいモビリティサービスを大きく成長させていくという。
なお米フォードでは既に2013年にスマホアプリと車載器を連携させる「アップリンク（AppLink）」システムでSDLのベースとなるシステムをスタートさせており、現在は世界で500万台を超える車両で利用可能としている。トヨタではSDLを用いた車載システムを2018年頃に商品化する計画を発表している。
ユーザーは「SDL対応」のナビゲーションシステムや、場合によってこれを搭載する車を選ぶことによりSDLのプラットフォームが提供するサービスを今後利用できるようになる。車のナビゲーションシステムなどに搭載した通信機、あるいはスマホによるテザリングを活用してネットワークに接続した後、プラットフォーム上でSDL対応のアプリを走らせれば、自動車ルート検索や交通ナビゲーション、音楽ストリーミングにニュースや天気予報などの情報サービスがより手軽に楽しめるようになるイメージだ。
