株式会社フロンティアコンサルティング（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川原 邦章、以下当社）は、株式会社商店建築社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：村上 桂）と共同で、学生向け設計・デザインコンテスト「OFFICE DESIGN COMPETITION ～働く人と働く場所の未来をつくる学生コンペ～」（https://office-design-competition.com）の第4回を開催します。本年は、『Beyond Resilience』をテーマに5月29日から8月31日正午まで作品を募集します。
本コンテストは、学生をはじめ多くの若い世代にオフィスの設計・デザインという分野について関心を持ってもらうとともに、企業活動を支える働く環境の開発を担う人材の後進育成を目的に2023年に初めて開催しました。昨年開催した第3回は、77件の作品応募が集まり、一次審査を経て二次（最終）審査へと進んだ11作品を対象に厳正なる審査を行い、金賞（鹿児島大学大学院理工学研究科工学専攻建築学プログラムの田中紘大さんの作品『野ざらしのワーキングコミュニティー』）をはじめ、銀・銅・奨励（×2作品）賞の計5作品を入賞作品として選出しました。
応募資格は2026年4月1日時点で、大学（短大・大学院）、高等専門学校、専修学校専門課程等に在籍し、日本国内在住の方を対象とします。個人・グループは問いません（グループ応募の場合、1グループは5名を上限）。表彰式は11月中旬に東京都内にて行い、金・銀・銅・奨励賞を設け、正賞はOFFICE DESIGN COMPETITIONオリジナル三角スケールを授与します。なお、上位3賞の入賞者グループには、副賞としてそれぞれ50万円（金賞）・30万円（銀賞）・10万円（銅賞）および表彰式参加のための交通費（上限3万円/1人を人数分）を支給します。
当社は本コンテストが設計者・デザイナーを志す学生にとって、 社会人が等しく生活の一部とする〈働く〉について考え、各々が自由に設計・デザインした〈働く場所〉を発散する登竜門となることを期待します。
■第4回テーマ『Beyond Resilience』へ込めた思い
現代の企業を取り巻く環境は、かつてない速度で揺れ動いています。急速な市場の変化、激甚化する自然災害、そして一度の綻びが命取りとなるステークホルダーとの信頼関係。いま、企業に求められているのは、不測の事態に屈しない「強さ」だけではなく、あらゆる変化を吸収し、自らをアップデートし続ける「しなやかさ」との両立です。
本コンペでは、企業や社会の持続可能性を支える「レジリエンス」の概念を拡張する、独創的なオフィスデザインを募集します。
オフィスは、もはや単なる作業場ではありません。困難に直面したときこそ、組織が自らの社会的存在意義を再確認し、事業や社会との絆を再構築して、昨日よりも力強く歩き出すための「再生の心臓部」であるべきです。有事から平時までをシームレスに支え、あらゆる逆境を飛躍の糧へと変えるワークプレイスの提案をお待ちしております。
■「OFFICE DESIGN COMPETITION」概要
テーマ Beyond Resilience
審査員 五十嵐 久枝 氏（有限会社イガラシデザインスタジオ/武蔵野美術大学教授）
猪熊 純 氏（成瀬・猪熊建築設計事務所/芝浦工業大学教授）
塩田 健一（株式会社商店建築社 月刊商店建築 編集長）
稲田 晋司（当社 執行役員 デザイン部 部長）
賞の種類 金 賞（正賞、副賞50万円）
銀 賞（正賞、副賞30万円）
銅 賞（正賞、副賞10万円）
奨励賞（正賞のみ）
＊正賞は当コンテストオリジナル三角スケール（人数分）です。
＊金・銀・銅入賞者の表彰式参加のための交通費は3万円/1人を上限に事務局が負担。
グループ応募の場合は人数分支給します。
スケジュール ○5月29日 ：作品受付開始
○8月31日正午：作品提出締め切り
○9月 ：一次審査会
○10月 ：最終審査会
○11月 ：表彰式
株式会社フロンティアコンサルティング【代表者】
代表取締役社長 川原 邦章（かわはら くにゆき）
【設立】
2007年2月
【従業員数】
420名（2026年1月1日現在）
【コーポレートサイト】
https://www.frontierconsul.net
【拠点】
国内9拠点：東京本社・札幌・仙台・横浜・静岡・名古屋・大阪・広島・福岡
海外4拠点：上海・ハノイ・ダナン・ホーチミン
【事業内容】
「働く人と働く場所の未来をつくる」をパーパスに掲げ、１.ワークプレイス（オフィス構築）・２.ビルリニューアル（ビル資産価値の向上）・３.フレキシブルワークプレイス（サードプレイスや仮想空間展開）の3領域を中心に国内外13拠点から働く場所の構築およびコンサルティングを通して、ワークビジョン（理想の働き方）の実現を支援。専任R&D部門による、働く人と場所にまつわる広範な情報発信やオフィス/コミュニティマネージャーへ向けた双方向型の活動は、〈働く〉をより高次で考察する創造性の高いコミュニティを形成し、第三者オピニオンとして注視されます。
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