「機能性表示食品」制度始まる……イードなど健康意識を調査

●機能性を表示した食品が増える

　4月1日から新しく「機能性表示食品」制度が始まった。6月からこの制度に沿って、機能性を表示した食品が市場に現れる予定だ。調査によると消費者の健康志向は強いが、ただ「健康によさそう」というだけでは商品を購入しなくなっている。

　イード、ロイヤリティマーケティング、シード・プランニングの3社は共同で、「食品・飲料の購入実態と機能性表示食品制度に関する意識調査」を実施、5月12日にその結果概要を公表している。

　調査では、消費者の食品・飲料購入時の意識を調べた。普段から健康に配慮した食品・飲料を購入するよう意識しているかという問いでは、「健康を意識した商品であれば、価格を気にせず選ぶようにしている」が5.5％、同じく「多少高くても選ぶようにしている」が25.3％、合わせて30.8％だ。これらに対して、「健康を意識した商品でも、価格を優先して選ぶようにしている」は57.0％にのぼった。

　“高いと思えば購入しない”人は6割近くになったものの、「今後の摂取意向」については、「取りたい」と「どちらかというと摂りたい」との合計で、トクホ（特定保健用食品）は68.5％、栄養機能食品は67.2％、サプリメントなどが56.3％で、摂取意向は高い。同時に「商品のパッケージに書いてあることをよく読む」人も過半数の52.5％いることから、説得力のある機能性表示が求められていることが示唆される。

●健康によいと言われる食品の摂取意向は高い

　機能性を表示することができる食品は、これまでは、国が個別に許可した特定保健用食品（トクホ）と、国の規格基準に適合した栄養機能食品に限られていた。機能性を分かりやすく表示した商品の選択肢を増やし、消費者がそうした商品の正しい情報を得て選択できるようにしたのが、新しい「機能性表示食品」制度だ。

　この制度でいう機能性とは、ある食品が持つ機能性のうち、例えば「おなかの調子を整えます」「脂肪の吸収をおだやかにします」など、特定の保健の目的＝健康の維持および増進に役立つことが期待できる機能性であり、機能性表示食品とは、そういった機能性を表示することができる食品のことだ。

　安全性の確保を前提とし、科学的根拠に基づいた機能性が、事業者の責任において表示される。この点が、国が審査を行ない許可する「特定保健用食品」、国が定めた表現によって機能性を表示する「栄養機能食品」と異なる。