【木暮祐一のモバイルウォッチ】第68回「スマホは成熟市場に」…… 2014年のモバイル業界動向を振り返る

エンタープライズモバイルBIZ

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2014.12.30（火）14:00

木暮祐一氏。青森公立大学准教授／博士（工学）、モバイル研究家として活躍し、モバイル学会の副会長も務める。1000台を超える携帯コレクションを保有。全 4 枚

　早いもので、今年もあと数日を残すのみとなった。約20年にわたって日本のモバイル業界動向を、メディア側、そして消費者側の視点で追いかけてきた筆者が、過去の業界動向を踏まえた上で2014年にとくに注目しておきたいトピックスをまとめてみた。

■スマホの国内普及率が50％を超えた

　iPhoneの日本上陸（2008年）以降、わが国の携帯電話業界はがらりと様相を変え、端末はいわゆるガラケーからスマートフォンへシフトし、モバイルコンテンツ業界も大きく変貌していった。とはいえ、まだまだ国内普及率は50％を超えたところだという。スマートフォン普及率の調査は様々なシンクタンク等が行っているが、各所のデータを見てもおよそ50％を超えたあたりだ。世界の先進諸国と比べると、じつはスマートフォン普及率で日本が遅れをとっていることは明らかである。

　とはいえ、この普及率の計算には、加入契約数に対する割合をベースにしているものが多いようで、その加入契約数の中には通信モジュールなども含まれる。また、スマートフォンを所持していないユーザー層は当然まだ「ガラケー」を使っていることになるが、筆者はガラケー自体が十分に“スマートフォンに準じる通信機器”だと考えている。世界で使われている音声通話用携帯電話は、それほど高機能なものは少ない。一方、日本の携帯電話はインターネット接続機能やブラウザを標準で備え、アプリは動くし、高解像度のカメラやワンセグ視聴機能、おサイフケータイなど、スマートフォンに劣らない装備を持つ。そう考えれば、わが国のスマートフォン普及率は100％に近いと言っても過言ではないのでは。

　また実際に、東京や大阪、福岡などの大都市圏で、地下鉄などに乗車されている人たちの端末に目を向ければ、ほぼ100％と言ってもおかしくないほど、スマートフォンが利用されている。では、なぜ普及率50％弱なのだろうか。じつは、これは地方が足を引っ張っているとも言えそう。筆者が拠点を置く青森県も普及率のワーストから数えたほうが早い。地方では移動手段は自家用車というケースが多く、自宅や勤務先等にはブロードバンドが整っているため、移動中に利用するモバイル端末は音声通話さえできれば良いという考え方がまだまだ一般的のようだ。

　ちなみに、“コンテンツの利用”という視点で普及率を見てみると、たとえば一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラムが毎年調査しているモバイルコンテンツ市場規模において、コンテンツ有料課金市場では2013年時点で77％がスマートフォンからのアクセスにシフトしている。つまりモバイルコンテンツを積極的に活用するユーザーのすでに大半はスマートフォンを利用しているということが言えそうだ（図）。